Windowsアップグレードを踏みとどまる企業

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OS移行(Windowsのアップグレード)についての意識調査の記事を紹介します。

 Windows Vistaのときと同様、システム管理アプライアンスメーカーのKACEが、企業のWindows 7移行計画についての調査を依頼した。マイクロソフトにとっての朗報は、調査に参加したIT担当者の83%が、Vistaを飛ばして直接Windows 7に移行すると答えたことだ。だが悪いニュースもある。そのうち12カ月以内に移行する予定があるのは、わずか17%だ。

また、これとは別のリサーチ会社が調査した結果もあります。

 このデータは、先週ChangeWaveが発表した調査結果と食い違っている。ChangeWaveの調査では、53%の企業がVistaを飛ばしてWindows 7に移行すると答えていた。

パーセンテージに大きな違いがあるものの、多くの企業がVistaを飛ばしてWindows7への移行を考えているようです。

OSを移行する際の一番の懸念はソフトウェアの互換性でしょう。特に大企業の場合は社内で独自開発のセキュリティソフトなどを導入していると思うので、そういったソフトの動作チェックおよび修正作業に莫大なコストがかかることが予想されます。

また、ユーザーのオペレーションや表示に対する慣れもOSの移行に踏み切れない要因の一つだと思います。私の場合は現在、自宅のPCがVistaで会社のPCがXPですが、未だにVistaは使用する際にストレスがあります。

いずれにしても、Windowsアップグレードに踏み切る企業が少ないことはMicrosoftにとっては良いニュースではありません。会津若松市がOffice系ソフトをオープンソースに切り替えたように、Microsoft製品からオープンソース・ソフトウェアに変更を検討する企業や自治体は、不況も影響して今後増えていく可能性もあります。

ただ、サブマシンとして一台、Linuxのマシンを置いておくのは抵抗ないですが、全てのPCをLinuxにするとなると、かなりの勇気が要りますね。

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2009 年 4 月 15 日 |

カテゴリー:microsoft

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