ウェブ全般

慶応大学の経済学部でサイトの大幅リニューアルがなされたことを＠ITが伝えています。

「大和比」に基づき慶大経済学部サイトをリニューアル、IMJ
　リニューアルで注力したのは「大学のWebサイトらしさ」ではなく、「伝統と新しさが宿る経済学部の佇まいやその特徴」。パネルアイコンを使うことで情報の一覧性と視認性を高めて、情報に素早くたどり着けるようにした。Webサイトのレイヤは3層までにし、閲覧者が迷わずに使えるようにした。

こういったパネルアイコンを用いたWebサイトというのは、あまり目にしないのですが、使い勝手からするとどうなんでしょう？

デザインの奇抜さなどを売りにするのであれば別ですが、”視認性を高める”ことが目的であるのであれば、こういったデザインは逆効果な気がします。

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今まで知らなかったのですが、会社の登記完了前でもco.jpドメイン名の登録ってできるんですね。

知って得するドメイン名のちょっといい話
本の会社にとってのスタンダードであるCO.JPドメイン名は、会社の登記が完了していることがドメイン名の登録条件となっています。ということは、やはり登記完了まで待たなければCO.JPドメイン名は登録できないのでしょうか？　会社の設立完了後、すぐにインターネット上での活動も始めたい、という場合にはCO.JPドメイン名は使えないのでしょうか？

そんなことはありません。実は、登記前であってもCO.JPドメイン名を登録することができます。「仮登録」という制度があり、6か月以内に会社設立を予定している場合には、CO.JPドメイン名を登録することができます。

私の会社のドメイン threewin-net.co.jp は登記が完了してから取得しました。会社名がスリーウィンなので、threewin、3win などを考えていましたが、すでに取られていたために断念した経緯があります。

”スリーウィン”という名前の会社って結構多いんですよね。私の知る限りでも弊社以外に４社存在します。その影響もあり、現在”スリーウィン”で検索しても、Google、Yahoo!ともに１位で表示されません。

会社のホームページは会社の紹介のためのものなので、アクセス数などは気にしてないのですが、ブランディングという観点では多いに問題があります。

他社のスリーウィンがネット専門企業でないので、弊社が１位を取れていないのはますます問題です。

今後、新たなサービスの受注サイトなどを複数開設する予定なので、そこからのバックリンクを獲得することにより、順位上昇を見込んでいます。

先日、年が明けたらCopyrightを更新しようという記事を投稿しました。

どのサイトでも年が明けてすぐにCopyrightの年度の更新を行うだろうと考えていたのですが、予想以上に更新のタイミングがアバウトであることに気が付きました。

私がよく利用するSEOのソーシャルニュースサイトSphinn Japanでは、Copyrightが2008のままです。ちなみに本場のsphinnも2008のままでした。

ちょっと意外だったのは、GoogleやAmazonといったサイトでも、この記事を書いている段階では”2008”のままになっていることです。

何か更新のタイミングでもあるのでしょうか？

まあ、Copyrightを一々見ている人はそれほどいないでしょうし、少々Copyrightの更新を怠っても大勢に影響は無いと思います。

ただ、あまりにも年度が古くなりすぎてしまうのも考えものです。

私の近所のバス会社は、WebサイトのCopyrightが2002から更新されていません。さすがにここまでくると、企業のWebリテラシーを疑ってしまいます。

年が明けて、2009年となりました。Webマスターの方は、忘れずにCopyrightの更新を行いましょう。

Copyrightの更新を怠ることの弊害については、「あなたのホームページのCopyrightは大丈夫？」で述べました。

ここでは、Copyrightを表記することの意味について説明します。

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Amzonで、年末年始に実家で読む本を探していたところ、筆者自身のメッセージ動画が表示される書籍があることに気付きました。

以下は、湯川鶴章氏の「次世代マーケティングプラットフォーム 広告とマスメディアの地位を奪うもの 」のページのスクリーンショットです。

湯川氏が動画で書籍の内容を簡潔に伝えてくれます。

私が勉強不足だっただけかもしれませんが、今までAmazonにメッセージ動画が表示されることは知りませんでした。

この動画は、商品購入を促す上で強力な武器のひとつになりそうです。

Amazonのページは商品購入を促すアイテムで満ち溢れています。

「商品の説明」や「カスタマーレビュー」のように、直接その商品を購入する上での判断材料となる情報はもちろんのこと、「あわせて買いたい」や「この商品を買った人はこんな商品も買っています」のように関連する商品の紹介も充実しています。

Amazonは、今ホリデーシーズンの売上が過去最高を記録したというニュースもあります。

この売上は、それぞれの商品ごとの説明やレコメンド機能の充実が生んだものと言えるでしょう。